不妊治療の保険のよくある疑問

今年4月から本格的に不妊治療の保険診療が始まりました。

移行期間も含めて、いろいろな制度の変更に戸惑い、混乱されたのではないでしょうか。

以前は体外受精などの高度生殖補助医療となると自費診療しかなく、相当な治療費がかかるのが当然でした。

財政的に高額な治療は負担が大きく、諦めざるを得ない妊活カップルも多かったでしょう。

そんな方々が少しでも多く不妊治療にアクセスできるようになれば、保険適用の価値があったと思います。

 

それでも、実際には現場でどんな感じなのか気になります。

最初はわからないことばかりで不安も大きかったはずですよね。

とくにわかりにくいのが治療の中身の変化です。

新しく治療スタートされる方はもちろん、継続中で途中から保険治療に移る方も疑問があったと思います。
今までの治療の内容とどう違うのか。
何が変わるのか。

保険で受けられる治療と受けられない治療は?

ネット上に口コミやうわさも飛び交ってきましたし、実際のところが気になりますよね!

調べてみますと、医療機関によっても微妙な違いがあるようなので、最終的には受診するクリニックで確認しないといけないようです。
病院によって使用する薬品類や提供できる医療技術に違いがあるからです。

 

継続治療の方は、今後保険診療範囲内に限定するとこれまでとまったく同じ治療というわけにはいかないかもしれません。

その方に合った治療法を希望すると自費になることも覚悟が必要です。

診察回数も限定されてくるので、適用前のきめ細やかなフォローアップは他の方法で補完しないといけなくなります。

相対的にスタンダードな治療範囲でいける条件の患者さんには費用的にメリットが大きいのは事実です。

いっぽう、卵巣機能が低い方や、スタンダードな治療では成功に至らなくて、自由診療でより高度な治療を必要とする方は、これまで通りの自費になると考えていただいたらよいのではないでしょうか。

もちろん年齢が43歳を超える高齢妊活の方も増えてますし、最初から保険診療は対象外となっている方も多いです。

ただ、年齢が若い不妊に悩むカップルが挑戦しやすくなるのは明らかなんです。

抵抗感のあった人工授精も、この費用ならやってみようかということもあるでしょうし。
金額面で躊躇していた体外受精へのステップアップも早めに検討する機会となりますよね。

 

そして、関心の高い妊娠率の変化なんですが、気になるところですね。

上記のように条件が難しいケースは自費治療を選択するようになるのではないかと思われますので、保険診療のみと正確に比較するのも難しいのかなという気はします。
条件がかなり違いますので。

ただ、7つある「先進治療」と国が認定した治療(および検査)は保険治療と併用できますし、今後も順次保険適用化はされていく流れのようです。
現在は自己負担となりますが、保険治療と一緒に受けることができます。

「高額療養費制度」の対象にならないので注意は必要ですが、使える手はできるだけ利用していきたいですね。

保険適用にともない、国の特定不妊治療女性制度は終わりましたが、自治体によっては助成制度を設けているところもありますので、確認するのもお忘れなく!
それぞれ条件や制限などが違いますので、よく調べてくださいね!

 

保険にまつわる制度や治療の内容などの疑問は尽きないと思いますが、不妊治療はクリニックでの治療がすべてではありません。

まずはご夫婦で十分にコミュニケーションを取っていただくことや、ご夫婦ともに妊娠・出産・子育てに向けて健康な身体づくりをしていかれることも大切ですよ。

 

東洋医学で未来の“両親”の心身のケアをしっかりサポートさせていただきます。
どうぞご相談くださいね(^^)/

 

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