不妊治療の経済面を知る

不妊治療って、いったいどのくらいお金が必要でしょうか？

答えは、幅がありすぎて簡単ではありません。

自力タイミング、つまり基礎体温をつけてタイミングをはかるという自分なりの妊活だと、プラスαの経費といえば排卵チェッカーや人によってサプリ、温活グッズなど、それほど大きな出費はありません。

クリニックを受診してタイミング指導を受けるとなると、保険適用もありますし、１ヶ月で１万円もかからないでしょう。

ただし、一通りの検査を受けてからになりますので、その検査費用は別途かかります（保険適応外の検査もあります）。
（ご夫婦ともにしっかりと検査を受けてくださいね）

次の段階に進んで人工授精に挑戦するとなると、保険はききませんが、多くても月５万円以内に収まるでしょう。

ところが、不妊専門の医療機関で体外受精に挑むとなれば、大きく変わります。
クリニックによって金額の違いがありますので、ここは調査や比較検討が必要ですよね。

幅がありますが、だいたい１ヶ月で30万円から50万円というところでしょうか。
もちろん治療の進み方によって変わってきます。
誘発方法や細かいところによっても違ってきます。
顕微授精や、男性不妊で精巣内精子回収なども必要となると、合計すれば100万円かかっても不思議ではありません。
最先端の治療や、卵子提供を受けるとなると合計で数百万円が必要です。

高齢不妊になればなるほど高度な治療が必要になったり、回数を重ねることになったりするのは覚悟しないといけませんね。

１周期でよい結果が出て卒業できるのがベストですが、なかなかそういうわけにもいかないのです。

43歳以上で妊娠率よりも流産率が上回るという統計がありますから、それだけかかってもよい結果に結びつかないこともあるわけです。

実際に40代で元気な赤ちゃんを出産するまでに1000万円以上かかるケースも珍しくないと聞きます。

これから治療を考えている方にとっては頭が真っ白になる数字かもしれません。
お子さんを授かってからの養育費用のことも考えると。。。

ライフサイクルに合わせた収支の見通しって、子どもの存在によって大きく変わるのですよね。

できたら、いくつものシミュレーションを計算しておかれるといいと思います。
何歳で子どもが生まれたら･･･その後の子どもと自分の年齢を追っていきながら、収入と支出を予測するのです。
もちろん、いつお子さんを授かるのかは未定ですし、１年ごとにずらして、何パターンも作ってみるといいですね。

その結果、２人目は難しいかなとか、ひょっとしたら妊活自体を断念してご夫婦の老後に備えようと考え直すカップルもあるかもしれません。

経済的な問題も少子化の原因となってしまいますよね…

それでも、いくつかサポートになる方法もあります。
うまく活用して負担を少しでも軽減できるといいですよね。

まずは「特定不妊治療費助成制度」
各自治体に申請します。

基本的には１回15万円の助成ですが39歳までに治療開始される方は合計６回まで。
40歳から42歳までに開始される場合は合計３回。
43歳以上だと助成対象になりません。
という具合に年齢によって制限があります。
また、夫婦の所得が730万円未満という制限もあります。